Q.日米の博士の立ち位置とは？
松澤：社会における博士のステレオタイプが日米社会によって大きく異なる。先に述べた様に、米の博士号取得者はプロジェクト全体をマネージして遂行する能力があると考えられている場合が多い。
湊：日本では（博士課程に進学するために）研究遂行能力が重要視されているように思います。なので、研究遂行能力とそれ以外のプロジェクトをマネージして学生を指導する能力やリーダーシップ能力などを分けて考えている点があるかもしれません。博士号は日本では専門性を担保するもので、それ以外の能力は大きく個人に依存するかなと。
山田：そうですね。米の博士号取得までに大きく3つの関門がある。1つ目はコースワークを突破する。2つ目は、ロジックとタイムライン、必要な予算を算出した上で研究を提案すること。3つ目は勿論、実施した研究をディフェンスすること。研究の提案内容は厳しく審査されるが、通った後は微調整をかけながら研究を遂行していくのみ。そこで求められる（研究遂行）能力は米では意外とあまり求められていないのかなと。研究の提案が学生に依存している部分もあるためか、研究のレベル自体は日本の方が高いかも。米の学生により求められているのは、研究を遂行する能力よりも文献調査などを通してどの様な研究ができるかというのを発案する力。米のラボで実際に手を動かす時間は日本よりも少ないんじゃないかと思う。
程野：悔しいけれど、日本では大学院生は学生の延長だと思われている。米だと大学院生は、日本でいう社会人の立ち位置にある。
山田：米では大学院生時代をやはり職歴と同じように見てくれる場合が多いと思う。先のTAについても、職歴として書くことができる。大学院に行く時点で給与をもらうのは当然だと社会的に見られている。私の場合は入学後にTAやRAの仕事を探した経緯があるが、これはレア。また、「社会人」という概念も日本的だと思う。米では年齢や学生と社会人という立ち位置を意識することは殆どなかった。大学院では就職してから戻ってくる人もいれば、企業に勤めながら通う人も多くいるから、そういうボーダーを感じたことはない。
松澤：そうですね。画一的なパスはありません。米ではG.I. Bill*という歴史的な背景もあり、米大学院生の平均年齢は日本と比べると高い。年齢が30を超えて博士号を取ろうとしてくる人も多く自分の周りにいるし、逆に飛び級を重ねて20代前半で博士を取る人もいる。米は年齢によった差別をしてはいけませんし、何歳までに学位を取らなければいけないという見方をする人はいない。米の大学院生は社会に出て働いている人たちと同じ立ち位置にいるとは思いませんが、「給与が出ないなら博士課程に行くべきではない」というのが私も含めた周りの共通認識です。
國光：米の大学院生には給料が出るのでしょうか。
程野：博士課程在籍者は最初のコースワークを取る段階から授業料免除と給与が出ます。これはPIにもよりますが、TAやRAを通してその対価として給与ができます。最初の2年は学科が給与を出して、その後はPIが給与を支払う場合が多いと思います。
國光：それは羨ましい。修士は当然として、博士も学振DCを引っ張ってこないと金銭的なサポートは基本的にはない。そう考えると、ストレートで博士を取っても27歳まで 給与がないのは辛い。博士まで進む過程で、金銭的なサポートがあるという安心感はやはり得たい。
Q.日米での研究手法と姿勢の違い
程野：日米両方で研究経験があるお二方ですが、日米で研究に対する姿勢やスケジュールに差異は感じましたか。
湊：国や制度ではなく、所属する研究室にもよるかと思います。私が所属していた研究室の先生は米留学経験があるので、既に米らしさを部分的に取り入れた形態になっていると思います。日米を普遍的に比較するのは難しいですが、1日のスケジュールとかは同じかな。国を跨ぐからといって研究について違いはありません。
國光：私は日本では昼夜問わず研究をすることもあったのですが、米に留学していた折に周りが夕方にきちんと帰って自分の時間を大切にしていると思いました。その様な時間の使い方に違いを感じたのは事実です。
湊：米の大学院で研究する場合、（研究）費用は先生が持ってくるものなのでしょうか。
山田：先生が持っている場合は、その費用で実験するのが多いと思います。基本的に資金提供元は連邦政府（NSF）、企業、軍が多いと思いますね。それ以外に欲しいなら各種機関にグラント・プロポーザルを書くしかない。
松澤：米の教授に関して言えば、この資金を持ってくる能力が研究実績と同じくらい（もしかしたらそれ以上）重要視される。大きなグラントをとった教授をヘッドスカウトして引き抜く話も時折耳にします。それが昇進の材料にもなる。
國光：日本では企業の方から先生にこういう研究をしてくれないかとアプローチしてくる場合が多い印象がある。アメリカでもそうなのか。
山田：アプローチ自体はありますね。ただ、私の周りでは、企業からのアプローチを待つというよりは、企業の公募に対してプロポーザルを出すケースが多かったように思います。こればかりは、先生のコネクションにもよると思います。
松澤：資金の種類については、No strings attachedといって特定の研究課題に囚われない資金提供という形も結構あります。その分、競争率はとても高くなりがちですが。基礎研究ではそういった資金が散見されます。
Q.皆さんが感じた日米の大学院の改善して頂きたい所はあったりしますか。
山田：完全な愚痴ですが、米ではTAの仕事量がとても多かったです。米の大学院生はRAを頂ける場合もありますが、そうでない場合はTAとして学生（学部生や時に大学院生）を直接教えたり、授業補佐をします。その分、責任は重大で学生からレビューを受けます。教えるテクニックはとてもよく身につきましたが、研究をしながらは大変でした。
湊：日本で博士課程に在籍する人数が増えるといいなと思います。人が増えれば制度に目を向ける機会も増えて、改善点が多く挙げられるようになるのではないかと。
國光：これは大学院の改善したい所ではありませんが、博士になるメリットがメディアを通してよく伝わっていない認識がある。ポスドクや博士に進むよりも企業に早く就職すべきという圧力があり、心理的に苦しい思いをしている博士課程在籍者を知っています。その風潮が変わればいいなと。
山田：きっと一番いいのは、日本の企業の方や修士の方に博士の凄みを知ってもらうこと。現状では中々できていない。これが結局、日本の博士課程が人気がない原因になっているのではないかと思う。変わるのは大学が先か企業が先かという話で、恐らく大学が先に変わらなければいけない。日本の大学院においては、研究以外に成長できる場がどんどんできてくればいい。博士課程を出た学生にこういった付加価値があるのだと企業を納得させていけば、後進の採用や待遇改善に役に立つと思う。
國光：今回の対談を通して、博士はプロジェクト全体の遂行能力を育成すべきだと強く思いました。もしかしたら、学術的な研究を目的とした博士と、企業でプロジェクトを遂行することを目的とした博士で明確に分けた方が良いかもしれません。そのような意味では、リーディングプログラムは後者を意識したプログラムになっています。ただ、そうなるとどちらが博士という学位を名乗るのにふさわしいかは私には分かりませんが。
松澤：私は米の大学院に大きな不満はないのですが、強いて挙げるなら、自由度が高いプログラム故に当て外れが多い。例えば、見通しの良いプロジェクトを任された人たちは短期間で結果を出す傾向にあるし、一方で結果が未知数のプロジェクトを任される人たちもいる。後者は卒業後のキャリアや予定を立てづらい。だから7年以上大学院に在籍し、結果が最後の1年に集中する人たちも実際に多くいる。これはPIのプロジェクト立案や学生の能力に依存しますが、当て外れが大きいと感じている。コンスタントに結果を出しているPIはプロジェクト立案・マネージメント能力が高い傾向にあるが、一方で腰を据えて意義ある研究をしたいPIもいてスタイルは異なる。後者のPIについた大学院生はリターンも大きい場合があるが、現実的なキャリアパスを立てるのは至難。
程野：私は日本と米の大学院両方を経験しています。北大から阪大大学院に進学したときは余所者扱いされて風通しが正直よくありませんでした。その反動からか、ニューヨーク大学で経験した米大学院制度は私にはとても相性がとてもよかった。スタイペンドが高く、保険制度も充実していたし、授業もとても楽しかった。なので不満は全くといっていいほどありません。
松澤：ところで、米は人種や性別に対する意識がとても敏感な社会です。大学院においても女性が働きやすくなる環境作りが活発に議論されています。それは大学院生の男女比率にも現れている。数物はまだまだ改善の余地があるのですが、生物や化学では女性の方が既に過半数を超えている。湊さんは、女性として大学院教育やポスドクというキャリアでもう少し配慮していただきたい所はありますか。
湊：私の場合、かなり今の環境が恵まれていて、感謝しかありません。女性の場合、ライフイベントがあるので周囲の理解が必要かなと思います。どうしても研究しづらい時期があったりとか。そういう事情を受け入れてくれる場所が多いとありがたい。そうなると、女性研究者として活躍される方が増えてくるのではないか。大学院は分かりませんが、アカデミアではかなり女性研究者が増えてきていると感じます。前にどれくらいあったのかは分かりませんが、女性限定のポストやグラントが最近は目立つようになりました。最近は、（ジェンダー・）バランスがより意識されているのでしょう。
國光：私の所属している大学は女性の先生方がやはり相当少ない。私の所属する学科にもお一人いらっしゃったのですが、今では男性だけとなってしまいました。これから日本もどんどん女性研究者が増えていくと良いですね。
程野：日本と比べて、米の女性教員の数は全然多い**。そうしたロールモデルを見た女学生がアカデミアに進みやすくなっていると肌で感じる。
松澤：女性だけのサポートグループやトランスジェンダーのサポートグループが組まれていたり、ワークショップが開かれている。こういう地道な活動が大切だと思うし、学科が主導してロールモデルを発掘、育成しようとする姿勢は素晴らしいと思う。
まとめ
今回の対談を通して、日米での大学院生活は研究という共通点はあれど、それを巡る環境の違いが浮き彫りになりました。大学院進学・留学を考えている方々にとって、本稿が自分に合った大学院選びの一助になることを願います。
* 元々は第2次世界大戦時後の退役軍人を対象とした包括的な援助を目指した法案で、彼らの高等教育機関入学を援助する項目も含まれた。現在でも同じ系譜の援助が軍関係者には存在しており、米大学生の平均年齢を引き上げる一因となっている。
** 単純な比較では、日本の全大学における女性教員の割合は全大学で23.7%(内閣府資料、2016年)。米では49%(2013年)に及ぶ。ただし、正教授になる女性研究者の割合はこれよりも大幅に低い31%(同年)になるなどガラスの天井も存在している。(Inside Higher Ed)
構成のため、対談内容の順序を若干変更してお伝えしました。
対談者のプロフィール：
湊遥香：信州大学大学院博士研究員。専門は高分子微粒子。米ノースカロライナ州立大学院にて客員研究経験あり。
國光立真：三井化学株式会社博士研究員。対談時は信州大学大学院総合医理工学研究科に所属。専門は繊維の構造と物性。
山田（旧姓: 向日）勇介：ノースカロライナ州立大学大学院博士課程修了。専門は繊維・高分子材料。
程野祥太 ：クイーンズランド大学大学院博士候補。ニューヨーク大学大学院博士課程に在籍経験あり。専門は超高磁場ヒトMRI。
松澤琢己：シカゴ大学大学院博士候補（物理学）。専門は流体力学とソフトマター。
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著者略歴：
カガクシャ・ネットワーク http://kagakusha.net/
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発行責任者： 武田 祐史
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